03-6756-0430
採用活動の成功には、適切な形での「母集団形成」が必要不可欠です。
今回は採用母集団の形成における3つの注意点、求職者の志向に合わせた適切な母集団形成の手法まで、分かりやすくまとめてお伝えします！
目次
母集団形成とは
母集団形成とは、「自社の採用目標とする人材の数と質を確保するために、その下地を形づくること」です。ただやみくもに応募者数だけを集めても、それは適切な母集団形成方法とは呼べません。
母集団を形成することで採用の基盤が構築できるという考え方ですから、母集団形成ができたという状態は、明確化した採用ターゲットの応募数を十分に確保することができたときになります。
母集団を形成する上での注意点
母集団形成の際に注意したいポイントは3つあります。
まずは採用計画を立てる
緊急度合いによって取り入れるべき採用手法は変化します。予算・採用予定人数などの募集概要を決めましょう。そうすることで、新たな採用にかけられる予算や人員配置を明確化でき、母集団形成の成功に近づきます。
採用ターゲットを明確化する
ターゲットとする人材の母集団形成をすることができれば、採用効率を上げることができます。人材要件フレームを使用し、求める人材のポジション（職種・役職・役割）や人物像（性別・年齢・スキル・志向）を具体化するのがおすすめです。
自社に合った採用手法を取り入れる
ソーシャルリクルーティングやリファラル採用、昨今さまざまな採用手法が登場しています。しかし、必ずしも流行りの採用手法が自社にとって適切と限りません。継続的に運用していける手法なのか、どれくらい予算をかければ母集団形成ができるのか、多角的に取り入れる手法を比較検討していくべきです。
母集団を形成するまでのフロー
母集団を形成するにあたり、求職者の思考・感情のプロセスを意識してみましょう。求職者が企業認知から求人へ応募するまで、企業のことを知る（認知）→気になる（興味・関心）→調べる（検討）→応募する（行動）という行動をとると仮定します。このプロセスに沿って、どう母集団を形成すればよいか見ていきましょう。
認知を広げる
採用戦略によって母集団形成数は大きく変わります。最近では、大手求人媒体への掲載や合同説明会などの王道手法だけでなく、潜在層を取り込むためのSNSを使用したPR方法も増えてきました。売り手市場が続く採用マーケットでは、未認知層を顕在層にしていく戦略を考えていく必要があります。
【認知されるために使われる主な手法】
求人広告の掲載（リクナビ、マイナビ、LinkedIn、Wantedly等）
メディアでの広告掲載
SNSの発信（Facebook、Titter、Instagram、Youtube）
動画広告の活用
合同説明会の開催
採用イベントの開催
CMやテレビ番組、ラジオの配信
学内でのポスター設置や説明会開催
-
「採用動画とメディアの活用」生駒市役所
公務員の業務には「単純作業」、「退屈」、「楽」というイメージがあるかもしれません。そんなイメージを払拭するために、採用動画を活用し応募数を前年比2倍に伸ばしたのが奈良県生駒市役所です。
大学内でのポスター掲載と同時に採用動画を取り入れメディアで発信したことにより、未認知層の取り込みに成功。インターンシップエントリー期間がわずか5日間だったにも関わらず、全国各地から175名の応募を獲得しました。
興味・関心をかきたてる
星の数ほどある企業の中から、求職者に「いい会社だな、話を聞いてみたい」と興味を持ってもらうためには、募集におけるキャッチフレーズやサイトデザインをはじめとした企画の作り込みが重要です。
さらに、働きやすさを意識した社内制度の改革やインターンシップ制度を導入することで、コンテンツ化できる要素を増やしていくと目に留まる企画づくりができます。
「留年採用の導入」 株式会社東急エージェンシー
いま「留年採用」というユニークな採用形態が話題になっています。これは、休学や留年した人は「何かをやりきった人が多いに違いない」というポジティブな考えの元始まったそうです。優秀な人材を採用したいという想いは他社と変わりませんが、切り口を変えることで差別化を図り学生の興味・関心を惹きつけました。
ネット上の情報を充実させる
何かに興味を持った後は、情報収集をするはずです。同じように求職者もインターネットや四季報などを使い、気になった会社について調べています。その際に企業情報が少ないとせっかく顕在層になった求職者が離れていってしまう可能性が高くなります。そこで充実させていきたいのがインターネット上の情報です。
求職者の動向・意識調査によると、正社員希望者の求人情報源の約7割がインターネットからの情報源という結果に。
参考：求職者の動向・意識調査 2017 基本報告書より筆者作成
採用の特設ページや自社HPの開設、メディアへの記事掲載、SNSで会社情報の発信など求職者が会社についてわかるような土台作りを行い応募に繋げていきましょう。
「Facebookによるソーシャルリクルーティング」株式会社アイ・ビー・エス
求人情報だけでは、求職者は企業の本当の顔を見抜けないかもしれません。そこで、株式会社アイ・ビー・エスはSNSを活用し職場の写真を投稿や社員インタビューなどのコンテンツを発信することで求人媒体だけでは十分に表現できない会社の生の情報を発信しています。職場で働く自分をイメージしやすくすることにより、応募意欲を促進させることに成功しています。
まとめ
売り手市場かつ労働人口が減少傾向にある中、今後ますます母集団形成が採用活動成功の鍵になってくると言えます。ターゲット内の人材を集客するために適切な採用戦略・手法を取り入れ、採用競争を乗り越えていきましょう！
